スマートハウス

今、日本が国を挙げて取り組んでいるエネルギー問題。人生の舞台となる家でも、電気、ガス、水道というエネルギーが必要不可欠。

ただ、ご存知のようにエネルギー資源は無限ではありません。

今、求められるのは、その限りあるエネルギーを"賢く""上手"に使うこと。
みんなが意識して、みんなで実践することができれば、未来の豊かな日本、そして地球を創出することができるのです。
スマートハウスは、未来の豊かな日本を創り出すために生まれた、これからのスタンダード住宅です。
エネルギーを賢く使って、もちろん住まう人のライフスタイルも快適にデザインする。それが、スマートハウスです。

 

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HEMS(ホーム・エネルギー・マネージメント・システム)

「HEMS」は、「ヘムス」と発音します。

「home energy management system」の頭文字を取ったもので、日本語でも「ホーム・エネルギー・マネジメント(管理)・システム」と呼ばれています。

 

一言で説明すると、センサーやITの技術を活用して、住宅のエネルギー管理、「省エネ」を行うシステムを指します。

なお、「BEMS」(Building Energy Management Systems:ビル・エネルギー管理システム)もあり、こちらは業務用ビルのエネルギーを管理するシステムです。

 

「HEMS」で実現できることは、大きく分けて2つ「表示」と「制御」です。

どれだけのエネルギーが、いつ、どこで、何に使用されているかを「見える化」するのが「表示」です。

そして、家中の機器を一括してコントロールして、自動的にエネルギー使用量を最適化したりするのが「制御」です。

最近の家電製品を見ると、センサーやコンピュータの技術を応用して、“賢い"省エネ機能を搭載した機器が増えてきています。これらのデジタル化やネットワーク化された家電は、一般的に「情報家電」と呼ばれています。

情報家電にHEMSを当てはめていうと、前者が「表示」で、後者が「制御」である。家電製品もずいぶんと進歩して未来的になってきました。

「HEMS」は、そこからさらに一歩進んで、家中のこれら家電製品や他のエネルギーを使用する製品を、住宅全体として管理して「表示」し「制御」します。

 

あらかじめ最大使用電力を設定しておけば、家の総使用電力が設定量に達したときに、遠隔操作または自動でエアコンの温度設定を変えたり、優先順位の低い機器の電源を切ったりすることができます。


ViewE(ビューイ)

ViewE(ビューウィ)とは、

「分電盤一体型スマートメーター(HEMS)」です。

特徴として

 

1、業界初、iPad/iPhoneによる電力モニター。

2、分電盤一体型構造による、低価格化の実現。

3、分電盤一体型構造による、設置工事の簡略化。

4、拡張機能によってホームオートメーションコントロール完全対応。

5、拡張機能によってエコーネットライト規格完全対応。

 

2020年のHEMS義務化に対応済みのスマートメーターです。

今後の住宅の必需品です。リフォーム、新築、集合住宅、すべての

 

「家」に【設置可能な応用力】【多機能】【低価格】な製品です。



Smart Lighting System

HEMSは住宅は住宅・生活に欠かせないアイテムとなりました。

ただ、HEMSで何を行うか??    『電気の使用量が見える』『家電製品が制御できる』

だけでは足りないのです。

HEMSを利用してのサービスが重要になっているのです。

 

ENABLEではHEMSの最終的なサービスである

スマート照明(Smart Lighting)が可能です。

住宅の中で唯一制御が不可能な照明をコントロールできます。

これは日本で唯一ENABLEのみが可能なシステムです。

 無駄な照明を消す。消し忘れをなくす。

玄関でボタン一つでお出かけモード(家中の照明とエアコンがOFF)

外出先からスマートフォンでエアコンON。

 

最大の特徴がシーン照明。

日本は元々「一室一照明」で明かりには無頓着な生活でした。

今、「一室一照明」は考えられません。

食事をする。お酒を飲む。テレビを見る・・・・・

そのすべてが同じライティングで良いのでしょうか?

生活のシーンにおいて、照明の役割は非常に大きいのです。

ボタン一つで食事の場面に最適のライティング。

ボタン一つでお酒を飲む場面に最適のライティング。

ボタン一つでテレビを見る場面に最適のライティング。

ボタン一つで寝室の照明が15分かけてゆっくり調光OFF。

様々な生活シーンに最適な照明パターン。それをシーン照明と言います。

Helvarは日本で唯一の住宅用全館照明コントローラーです。

 

ライティングは住宅を考える時に切り離せないものです。


省エネ、エコ

家庭での省エネは早急に対応しなければならい課題のひとつです。

 

資源エネルギー庁によると、部門別最終エネルギー消費では、

1973年度の消費量を100%とした場合、1998年の段階で、民生・家庭部門の消費量は217%にまで達しています。

それに対し、従来から省エネ法などでエネルギー消費の削減を課せられてきた産業部門では、106%です。

 

産業部門は既に「省エネルギー済み」なのです。残る省エネポイントは民生・家庭部門なのです。

京都議定書でも日本に課された6%のCO2排出削減(90年比の2008~2012年の平均排出量)を実現するためには、民生・家庭部門での省エネが必須なのは明らかです。

 

そのために、政府もHEMSの普及促進を図っています。

2002年発表の「地球温暖化対策推進大綱」や、2008年に改定された「京都議定書目標達成計画」のなかでも、HEMSの開発・普及の必要性が述べられています。

 

太陽光発電やコージェネレーションをはじめ、給湯設備を連動させたエネルギー管理システムや、HEMSとプラグイン・ハイブリッドカーや電気自動車などを連携させ、「表示・制御」に「蓄電」の機能を付加することなどで、より効率的なエネルギー管理を実現できます。

 

米国では、オバマ政権の推進する「グリーン・ニューディール政策」によって、センサーとIT技術を利用した次世代電力網の構築が始まっています。電気使用量の「表示」を可能にする「スマートメーター」や、電力供給量を自動調節できる「スマートグリッド」の導入もはじまっています。

 

日本国内でも将来同様の取り組みが導入されるようになります。

HEMSをはじめとしたエネルギー管理システムの進歩は着実に進んでいます。

 

ビジネスの可能性や、地球環境保護のために、これらの技術の動向に注目してください。


スマートハウス(ウィキペディアより)

スマートハウス

 

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スマートハウスとは、1980年アメリカで提唱された住宅の概念で、家電や設備機器を情報化配線等で接続し最適制御を行うことで、生活者のニーズに応じた様々なサービスを提供しようとするものである

日本においては、トロン電脳住宅が話題となった1990年代ホームオートメーションブーム、松下電器産業(当時)によるHIIハウスが話題となった情報家電ブームに続き、

2010年代にはアメリカのスマートグリッドの取り組みをきっかけとした、地域や家庭内のエネルギーを最適制御する住宅として再注目されている。

 

普及に向けて

 

1988年8月、当時の通産省、郵政省、建設省による支援を受け、住宅関連の団体・企業を中心に、住宅情報化推進協議会(ALICE FORUM:アリスフォーラム)が設立された。

設立趣意書には、「住宅の情報化は、エレクトロニクス、通信、住宅関連業界に加えて、エネルギー、放送、損保、金融、各種工事等多岐にわたる業界が一致団結し、協力して推進していかなければならない重要な課題」とされている。

同協会では、普及啓蒙の一環として住宅情報化配線推奨規格を制定し、それを満たす住宅に「アリスマーク」を交付してきた。同時に、それらを活用した住まい方提案なども行ってきたが、2009年をもってその活動を終了している

 

2009年7月、経済産業省商務情報政策局情報経済課よりスマートハウス実証プロジェクトが公募され、大手住宅、家電、通信、エネルギー系、総研系企業らによる様々な実証が展開された。

委託事業であり、結果については詳細な報告書が公開されている

公募要領におけるプロジェクトの目的としては、家庭から排出されるCO2 を半減するため住宅全体におけるエネルギーマネジメントを実現するしくみを実証する事に加え、接続された機器から得られる利用情報等を活用した新たなサービス創出の可能性を検証するとされている。

併行して、次世代電子商取引推進協議会(ECOM)にてスマートハウス整備WGが開催され、公募受託企業を含め、主にビジネス視点でのスマートハウス像や、アーキテクチャ、アプリケーションやサービスについての議論が行われた。詳細については同ホームページ(アーカイブ)にて公開されている。

2010年度からその活動はスマートハウス情報活用基盤フォーラム(eSHIPS)に引き継がれ、広告代理店や地方自治体など多様な視点も加え、どのようなインタフェース(オープンな仕組み)づくりをすれば、家を取り巻く情報を活用して、多様で創造的な新しいビジネスが生まれるかについて議論された。2年間の活動成果の要旨は、同ホームページにて公開されている


2010
APEC開催に合わせて横浜みなとみらい地区新高島駅周辺)において、総務省主体で積水ハウスなどが開発したスマート・ネットワークプロジェクトの実証実験住宅「観環居」(かんかんきょ)が設置された。APEC閉幕後も日産自動車リーフなどと連携して実証実験を継続(設置地域の開発が本格化するまでの暫定施設)しており、事前申込みにより無料で内覧可能である

2011年5月には神奈川県藤沢市辻堂元町パナソニック関連工場跡地における再開発計画で、太陽光発電や家庭用蓄電池、家電総合管理システム(スマートエナジーゲートウェイ)を大規模に配備するなど街全体をスマート化する試みである「スマートタウン構想」が発表された。今回の計画ではパナソニックや藤沢市が中心となり、パナホームオリックス日本設計三井不動産などが参加を表明している。「Fujisawa サスティナブル・スマートタウン(Fujisawa SST)」として、街開きとなる予定である